奈良県看護連盟

　臨床倫理をふまえ共同意思決定アドバンス・ケア・プランニング(ACP)の実践について、事例を通して知識を深めることができた。
　ACPの進め方について医療・ケア従事者は　対話を通して本人の価値観・意向・人生の目標などを共有し理解したうえで、意思決定のために協働することが求められている。

講師 会田薫子先生

東京大学大学院人文社会系研究科
死生学・応用倫理センター
上廣講座 特任教授

そして、記録、支援をつなげるためにはカンファレンスで情報共有を行うことが適切な意思決定支援につながっていくことを示された。
　ACPにおける事前指示書の作成は適切な時期と場面で推奨。つまり必須ではなく本人が興味を示した段階で行うことが大切である。事前指示書については日本では法制化されていないことを含め改めて日本型ACPについての知識を得ることができた。
　患者・家族との会話の中からプランを導きだせることを実感することができ、臨床で役立てたいとの意見が多く聞かれた。
　非会員の方も多く参加されており興味深い研修であった。